• BASEとして実施すべきサステナビリティ経営のイメージを高められるような機会としてほしい。
• 単なる知識のインプットにとどまらず、業務で活かせる実践的なアウトプットを重視した設計にしてほしい・
• ワークショップを通じて、経営層のサステナビリティ推進に対する共通認識を更に醸成したい

研修30分+ワークショップ90分の二部構成で実施しました。
研修では、サステナビリティが企業価値の向上につながる理由を、同業他社の事例を交えて解説。ワークショップでは、業務プロセスを細分化し、業務レベルでESG要素をどのように取り入れられるかを考えました。さらに、BASE様のミッション実現に向けて、各参加者が注力したいマテリアリティを選び、その理由を言語化。これにより、サステナビリティに取り組む意義を自分の言葉で説明ができる素地を養いました。

• サステナビリティ経営の本格的な推進にあたり、全社を巻き込む実行体制づくりが必要。
• 社内にサステナビリティの専門知識を持つ人材が少なく、外部の第三者的視点を活かしながら、社内の主体性を引き出す伴走支援を受けたい。
• ステークホルダーへの情報開示についても、中長期的な視点で整理・整備を進め、より戦略的な発信へとつなげたい。

弊社の支援終了後も、自社だけで推進できる状態を目指しました。
そのため「教える」ことよりも「自ら考える」ことに重きを置き、ワークショップを中心としたご支援を設計しました。9ヶ月にわたる議論の末、8つのマテリアリティと、それに紐づく成果目標を策定。さらに、新たに公開したサステナビリティページの内容を、専門家として監修させていただきました。

• 取引先よりカーボンニュートラル経営に関するロードマップ作成の要請があり、自社でも取り組みを開始したい。
• 社内に環境の専門知識を持った人材が少ないため、知識を培いながら自社のペースに合わせて支援してくれる会社を探している。
• ISO14001をもとに取り組みはしてきたが、一部の取り組みに留まっているため会社全体を巻き込んだ取り組みに昇華させたい。

CO₂削減に直接的に貢献する「運用改善、モノづくり改善、設備導入/更新」の3チームに分かれて、施策の洗い出し～効果検証～ロードマップの作成を実行し、毎月の頻度でPDCAを回しています。また、脱炭素施策を進めるにも費用がかかるため、ICPを活用したカーボンニュートラル投資基準を設計しました。今後は、グループ会社や海外工場を巻き込んだ取り組みを展開していく想定です。

• EXPO2025 大阪・関西万博にORAとしてパビリオンを出展する。
• 出展に伴い、サステナビリティの取り組みを進めているが、これを機にORA全体のサステナビリティ推進も加速したい。
• ORAには多種多様な企業が所属している中で、売上規模に関わらず、会員企業のサステナビリティが進むような各種支援策を提案してほしい。

はじめに、サステナビリティに取り組む意義をご理解いただくため教育動画を制作し、ORAのHP上で自由に閲覧できるようにしました。また、自社のサステナビリティ推進状況が簡単に可視化できるように、全40問で構成した外食産業向けチェックリストを作成。こちらを年1回の頻度で集計し、優れた取り組みを進めた企業を表彰する評価制度も設計させていただきました。

• 毎月、社内勉強会を定期開催し、さまざまな専門家を講師に招いてきたが、まだサステナビリティに後ろ向きなメンバーがいる
• 改めてサステナビリティの必要性を学習することで、社内の気風を高めたい
• 基本知識はあるので、腹落ちを促して欲しい

• サステナビリティ経営の重要性について、近しい業界の取り組み事例をもとにレクチャーしました
• 自社視点ではなく、ステークホルダー視点で社会潮流を押さえ、サステナビリティ経営の必要性を訴求
• セミナー後のアンケートにおいて、総合満足度・意識の向上の両設問において、直近1年間で最も高いスコアを獲得